住まいのQ&A

まずは家づくりに関する情報を幅広く集めましょう。
そして、どんな住まいにしたいのか、ご家族で充分に話し合いましょう。
現在のご家族のライフスタイルや、１０年、２０年後のご家族を想像しイメージを描きましょう。
形や色などの建築デザインは街や住宅展示場、カタログなどで「いいな」と思う家をチェックしていると好みの傾向がハッキリしてきます。

■資金計画

おおまかな資金計画を立てましょう。平均的には自己資金が２割、住宅ローンが８割といった比率ですが、（ローンの種類や銀行によっては、自己資金０でも融資が受けられます。）むろん自己資金が多いのに超したことはありません。無理の無い毎月の返済額を念頭において借入可能金額を算出してみましょう。

■建築予算

建築費は構造・工法、規模、グレードによって変ります。資金計画と絡めながら、おおよその建築費のメドをつけておきしょう。

■建築スケジュールのページを続けてご覧下さい。

土地

鎌倉建設は、良い土地を探す手伝いをしてくれるんでしょうか?

はい、安心してお任せ下さい。弊社は不動産部門を併せ持ち、一般市場にはまだ未公開の物件や自社物件などから、どこよりもお客様のご要望に則した土地をご提案しております。

弊社ホームページ上や新聞等の土地の情報はあくまで土地情報の一部です。まだまだ、お客様のご要望に添える情報を取りそろえています。

土地を購入するにあたって何かアドバイスはありますか？

買ってから後悔しない為にも利便性、環境、子供の校区、価格及び面積等何を重視するのかを箇条書きにしてみて下さい。又、台風時及び豪雨時の浸水状況（床下・床上）が過去になかったか、確認することをお勧めいたします。

住みたい家のイメージにより土地と家の予算をある程度まとめておくと土地にかけれる割合がつかめますので失敗が少ないです。

一般的に南向きの土地は日当たりがよく人気があります。しかし、その他の向きの土地や変形地であっても立地的な事や土地の特性を活かしたプランニングをすればおどろくほど住みやすい家になります。先入観で判断するとなかなか決まらず、いい土地を逃す恐れがありますので、気に入る条件があればまず、建物のプランニングを作成する事です。

当社は無料でプランニングをしておりますのでお気軽にご相談下さい。

敷地調査はどのような事を調べるんですか

安心して住める家、快適な生活を過ごすためにはその土地がどのような状態であるのか知っておく事はとても重要な事です。

建築中、建築後のトラブルを未然に防ぎ、敷地をより有効に活用し、理想の住まいや快適なくらしを実現するため、当社では建築予定地の綿密な調査をいたします。

［敷地調査実施内容］

１．表示登記上の地番の調査: 実際の敷地と登記簿を確認し、敷地面積や権利関係を調べます。
登記簿上で他の権利関係が発生しているかどうかも調査します。
２．条例に基づいた建築指定事項の調査: 土地には用途地域や都市計画区域、防火指定区域、許可申請の有無などの条件によって、様々な法的規制があります。
建設予定地にどんな分類が定められているのかをしっかり調査いたします。
３．隣接道路の状況や建築に対する問題: 敷地が建築基準法に定められた幅４ｍの道路に２ｍ以上接していなければ、建物の建築は認められません。
道路幅員が４ｍに満たない場合、道路の中心線から２ｍの位置が道路後退線とみなされます。
（利用できる敷地範囲が限定される場合があります。）
４．敷地内の高低差、障害物の有無: 敷地内や隣接地、道路との高低差は建築予算と工期に大きく影響を及ぼします。
盛土・整地の必要性など調査いたします。
５．電気、ガス、上下水道、ＴＶアンテナなどライフラインの状況調査: 日常生活に必要な上下水道・電気・ガス・ＴＶアンテナ等の設備が、現地や接道する道路に設置されているかどうかで追加変更工事の費用が変わります。

資金

どんな住宅ローンが利用できますか？

住宅ローンは、公的融資と民間ローンに大きく分かれます。公的融資には、(1)公庫融資、(2)財形住宅融資、(3)自治体融資などがあります。なお年金住宅融資は、05年に融資制度が廃止されました。

公庫融資は一定の要件さえ満たしていれば、誰でも利用できます。しかし、財形住宅融資は財形貯蓄ができるサラリーマン、自治体融資は一部の例外を除いて、その自治体のエリアに居住または勤務している人が対象になっています。

民間では、銀行、信用金庫、信用組合、労働金庫、農協、生命保険会社、ノンバンク系などの金融機関が住宅ローンを設定しており、一定の条件をクリアすれば、原則として誰でも利用することができます。ただし、収入や職業、地域的なこと、あるいはその時々の経済、金融などの状況で、制約を受けるケースがあります。

また、民間金融機関と住宅金融公庫との提携による新しい形態の民間ローン「フラット35」があります。公庫が民間の住宅ローン債権を買い取り、証券化して投資家に販売する仕組みを利用したもので、長期固定型金利の住宅ローンとして、徐々に利用者が増えています。

住宅の取得に必要な費用には、どんなものがあるの？

住宅を取得（建築または購入）するのに必要な費用には、直接的にかかる費用（以下、直接費という）と、取得にともなって間接的にかかる費用（以下、間接費）があります。

直接費というのは、新築やリフォームなどの建築工事にかかわるものであれば工事代金（建築工事費）、購入する場合であれば購入代金（購入費）になります。

一方、間接費は、建築または購入にかかわる諸費用を指します。その内訳は以下のようになっています。

手続き等の費用＝建築なら建築確認申請代、（その他の申請が必要な場合はその申請にかかる費用）
仲介で住宅を購入するなら仲介手数料
契約時（建築は工事請負契約、購入は売買契約）に必要な費用＝印紙代
住宅ローンの利用に必要な費用＝融資手数料・事務手数料・保証保険料・団体信用生命保険特約料・特約火災保険料・特約地震保険料・抵当権設定登記のための登録免許税および司法書士報酬（利用するローンによっては、かからないものもある）
登記に必要な費用＝所有権（保存または移転）登記のための登録免許税および司法書士報酬、建物の表示登記のための登録免許税および土地家屋調査士報酬
取得後に必要な費用＝引っ越し代、カーテン・照明・家具購入費など
入居後必要な税金＝不動産取得税（入居直後）、固定資産税（毎年）
ケースによって必要な費用
・古家解体費・仮住まい費など．．．住宅を建て替える場合。
・地盤改良費－－地盤調査後、改良工事が必要となった場合。
・上下水道引込工事費用．．．敷地の中に水道管や下水道管の接続口がない場合に、近くの本管から引き込んでくる工事費用。※昔の小さい管（１３mm)を、大きい管（２０mm)に引き込み直す場合も必要。
・水道新設負担金．．．（戸建て住宅を新築する場合、管轄の水道局に支払います）、建替えの場合も１３mm管を２０mm管に変更する場合は、差額を支払います）

建築工法・施工

木造軸組工法と壁工法の選択に迷っています。メリット、デメリットを教えて

住宅の構造は大きく、木造、鉄骨造り、鉄筋コンクリート造り、補強コンクリートブロック造りに分けられ、それぞれの構造ごとに複数の工法があります。

■木造軸組工法

柱・梁・土台を木の軸組で構成し、壁、屋根等の荷重を受ける工法。接合の方法として、仕口や継ぎ手など様々な加工方法が工夫されてきましたが、最近では金物で接合することが主流になっています。
これによって大工さんの熟練度に左右されず、安定した強度を得ることが可能となりました。

土台、柱、梁など部材を強固にし、筋交金物、火打金物、垂木止め金物、柱止めプレート、羽子板ボルト、ホールダウン金物等の耐震金物でしっかり固定し、横の圧力やねじれに対抗し、耐震性を確保しています。

<メリット>: ・建物自体の重量が軽いため、地耐力への負担も軽くなる。; ・木材は加工が容易なため、設計の自由度が高く、増改築の対応も容易。
<デメリット>: ・防腐、防蟻、防湿対策が不適切だと腐りやすい; ・木材は木種や部位によって強度や特性が違うため、安定した強度確保に難がある。

■枠組壁工法

（２×４工法・２×６工法・木質パネル工法など多くの工法がある）

全荷重を木質の耐力壁で支える工法。自重や地震、風などの外力を面で受け止め、箱全体に力を分散させます。丈夫で歪みにくい６面体の箱形工法。

２×４工法（ツーバイフォー）

枠組材（２インチ×４インチ）と構造用面材により、６面体（床、壁、天井）を構成させた壁式工法。

<メリット>: ・面で支える箱形構造なので、耐震性に優れている。; ・断熱性能、気密性能を確保するのが比較的容易。
<デメリット>: ・面で支える構造なので、大きな開口部やコーナー部分の開口部が取れない。; ・増改築の際、撤去できる壁が制限されているため、対応が難しい。

木質パネル工法

工場で一括生産された木質系のパネルにより、６面体（床、壁、天井）を構成させた壁式工法。

<メリット>: ・工場でパネルを生産し、現場では組み立てる作業のみなので、工期が短縮化される。; ・工場でパネルを生産するため、精度や品質が安定している。
<デメリット>: ・パネルの接合に接着剤を使用する場合、体に害のある成分が含まれていないか確認する必要がある。; ・面で支える構造なので、大きな開口部やコーナー部分の開口部が取れない。; ・増改築の際、撤去できる壁が制限されているため対応が難しい。

■木造軸組工法＋木質パネル工法

当社では、スーパーイシン工法を取り入れています。木造軸組工法と木質パネル工法のそれぞれの利点を組合せ、パネル（構造用面材）で、柱、土台、梁を強固に固定し、箱のように一体化した構造体としました。たとえ、大地震や大型台風などの強い外力を受けた場合でも、圧力をバランスよく分散し、歪みやねじれに圧倒的な強さを発揮する工法です。

地震に強い建築工法とは？

一般的には木造軸組工法より２×４工法などの枠組壁工法が耐震性は高いといわれていますが、補強材を入れることによって、木造軸組工法も同レベルの性能を持たせることができます。上記の、木造軸組工法＋パネル工法のスーパーイシン工法は、平成１７年７月に茨城県つくば市の「文部科学省防災科学技術研究所、大型耐震実験棟」で、実物大振動実験を行い、実験では、阪神淡路大震災クラスの揺れ（８１８gal)を４回も加えたが、構造体にはほとんど影響がなく優れた耐震性能が実証されました。

鉄骨造り、鉄筋コンクリート造りの違いを教えて

立地・コスト・間取りなど建築計画に、どちらの工法が適しているのかよく考慮しましょう。

■軽量鉄骨造り

柱や梁などの主要構造部に、鋼材を用いた工法

鋼材の厚みが約６ミリ以下の軽量形鋼を使用した建造物を軽量鉄骨造りといい、主として厚さ６mm以下の薄板部材を構造部材として用いる鋼構造で特に軽量鉄骨構造又は軽鋼構造と呼んで通常の鋼構造と区別して扱います。これは薄板部材を用いる為に部材、接合などに特異な点があり設計上配慮すべき点が多いことからです。一般的に曲げ材や長柱として有利な反面、ねじれや局部座屈を生じやすく応力集中に対しても弱い欠点があります。又、板厚が小さい為特に防錆処理に注意する必要があります。

■重量鉄骨造り

柱や梁などの主要構造部に、鋼材を用いた工法

鋼材の厚みが６ミリより厚い重量形鋼を使用したものを重量鉄骨造りといい、低層から超高層までの建築に用いられています。部材は工場製作で現場で接合します。鉄筋コンクリート造に比べて軽量なので、大スパン建築や高層建築に適し、基礎構造も楽になります。粘り強い構造で耐震性に優れています。反面、火災に弱く錆びやすいので、耐火防錆対策が必要となります。
当社では、鉄骨３階建住宅の施工に自身をもっております。お気軽にお問い合わせください。

■鉄筋コンクリート造り

圧縮に強いコンクリートを、引っ張りに強い鉄筋で補強し建築構造に用いた工法

鉄筋コンクリートの柱と梁の骨組みで構成される工法をラーメン工法といい、耐火、耐久的な構造でまた耐震性にも優れていますが、重量が大きい為地震荷重が大きくなり、設計及び施工時の品質管理が充分でない場合はせん断破壊など脆性破壊を生じやすい欠点があります。
鉄筋コンクリートの床（天井）と壁で構成されたものを壁式工法といい、鉄筋コンクリート造の耐力壁によって構成する構造で柱型がないために住宅や共同住宅などの小空間では有効に活用できます。骨組構造に比べると、大きな部材を配置できないので規模には制限があります。
躯体の維持管理は、湿式工法の鉄筋コンクリート造りでは、躯体自体に瑕疵（かし）が生じた場合に、補修することは困難が予想されますが、それ以外は躯体メンテナンスの必要性はほとんどありません。

木造住宅の基礎について教えて

基礎には、大きく分けて独立基礎、布基礎、ベタ基礎があります。
地盤調査で計画地の地耐力と地質を確認し、より適している工法を選択することが重要です。

■布基礎

建物の外周部と内部の耐力壁の通り部分に設置します。形状は逆Ｔ字型で、構造は鉄筋コンクリート造りが標準的です。逆Ｔ字型の底辺に当たる部分をフーチングといい、建物の荷重を分散して地盤に伝える役割を果たします。地盤が悪ければ、フーチングの厚さや幅を大きくし、根入れ深さ（地盤面からフーチング底辺の深さ）を深くすることで対応ができます。

■ベタ基礎

フラットベッドタイプと呼ばれる板状の鉄筋コンクリートスラブの上に直接土台を施工する工法と、布基礎と組み合わせた工法があり、一般的には後者を指してベタ基礎と言っているようです。
この工法は、建物の外周部の立ち上がり部分（布基礎部分）と、それに囲まれた建物の下部全体を鉄筋コンクリート造りの板状にしたものとを一体化し、強固に接続させるものです。布基礎に比べ、地盤に接する面が大きいため、地耐力3トン未満の場合に不同沈下（建物が不揃いに沈下を起こすこと）を防止する効果があるとされています。

しかしベタ基礎にさえすれば、全ての軟弱地盤に対応できるというわけではありません。

■防湿コンクリートの必要性と環境問題

法的な建物の建築制限の関係で建物の高さを抑える必要が生じたとき、基礎高も低く設計せざる得ません。また、基礎の主流が、独立基礎から布基礎に移行したため、床下は四方をコンクリートに囲まれた狭小な空間となり、従来の換気口だけでは十分に通風を確保することが難しくなっています。
そこで、地盤面からの湿気を防ぐ対策、および防腐防蟻対策として、基礎の内側の地盤面に砂利を敷き詰め、その上に厚さ0.1ミリ以上の防湿フィルムを敷き、その上に防湿コンクリートを打設する方法が普及しています。

環境問題から雨水の土への浸透性を考えると、コンクリートで土を覆うのは望ましくありません。その点と防腐防蟻対策を両立させるためには、基礎高をなるべく高くして、土台などにヒバやヒノキ、防腐処理をした米マツなどの防腐性の高い木材を使用し、床下換気を良くする工夫をしなければなりません。

シックハウス症候群とは？その対策について

■シックハウス症候群とは？

新築住宅などで、室内汚染によって引き起こされる、「目がチカチカする、喉が痛い、めまいや吐き気、頭痛がする」などの様々な疾患やアレルギー症状の総称をシックハウス症候群といいます。症状が多様で症状発生の仕組みをはじめ、未解明な部分が多く、また様々な複合要因が考えられます。

要因

住宅の高気密化および空調機器の普及によって、自然換気が行われにくい。
住宅建材や家具・日用品・その他、生活空間に有害物質を含んだものが溢れている。
花粉症などアレルギーに敏感な体質の人が増えた。

■対策

▼改正建築基準法に基づくシックハウス対策

－シックハウス対策に係る規制の概要－

シックハウス対策に係る規制は、平成１５年７月１日に施行されました。

規制対象とする化学物質: クロルピリホス及びホルムアルデヒドとします。
クロルピリホスに関する規制: 居室を有する建築物には、クロルピリホスを添加した建材の使用を禁止します。
ホルムアルデヒドに関する規制: 〔内装の仕上げの制限〕居室の種類及び換気回数に応じて、内装仕上げに使用するホルムアルデヒドを発散する建材の面積制限を行います。; 〔換気設備の義務付け〕ホルムアルデヒドを発散する建材を使用しない場合でも、家具からの発散があるため、原則として全ての建築物に機械換気設備の設置を義務付けます。; 〔天井裏等の制限〕天井裏等は、下地材をホルムアルデヒドの発散の少ない建材とするか、機械換気設備を天井裏等も換気できる構造とする必要があります。

※詳しく知りたい方は「国土交通省－建築基準法に基づくシックハウス対策について」のサイトへ。

▼自衛手段としての対策

改正建築基準法に基づくシックハウス対策は、その規制対象がクロルピリホス及びホルムアルデヒドで、その他要因の未解明な化学物質は規制対象外であることをご理解のうえ、自衛手段として対策を立てましょう。

建材問題: 集成材に代表される「揮発性化学物質を使用した接着剤」を利用した新建材は以前から多用されてきました。近年、建材メーカーはホルムアルデヒド等揮発性化学物質を放出しない接着剤へ転換する方向に進んできています。; 鉄筋コンクリート造りは竣工後２年ほどはコンクリートから湿気が発生するため、しっかりと換気する必要があります。また鉄骨造りに使用される防錆剤や、コンクリートから発生するラドン（※ラジウム元素の放射性崩壊によってつくられるガスで、放射能があり、肺ガンの原因になるといわれている）などの健康被害については、問題視されてはいますが、具体的なことは解明されていません。; 現代の社会生活上、化学物質と無縁ではいられません。これらを必要以上に恐れることもないと思われますが、特に、影響力の大きい乳幼児がいる、あるいはこれからその可能性のあるご家庭は、化学物質を発散する建材の使用を法的規制以上に極力控える事をお勧めします。
高気密・高断熱化住宅の換気: 高気密・高断熱化住宅は時代の要請であり、冷暖房効率や省エネの観点から、住宅の気密性を向上させました。この結果、室内の化学物質濃度が高まり、健康被害を増やしてしまったと思われます。これら住宅の普及以前の住宅も揮発性化学物質を使用した建材、防腐・防蟻剤等を使用してきました。だだ以前の住宅は至る所にすき間があり拡散してもすぐ換気され、問題にならなかっただけなのです。; 「シックハウス対策に係る規制」では機械換気設備の設置を義務付けていますが、これだけで充分と思わず、こまめな窓開けによる換気をお勧めします。; 24時間換気システムのスイッチは切らずに、常に運転するようにする。; 複数の窓を開けて風が通り抜けるようにする。; 換気フィルターの清掃をこまめに行う。; 夏は化学物質の発散が増えるので室内が著しく高温高湿となる場合は窓を開けておく。; 全熱交換型換気設備を導入する。
（室内の空気を排気するときに装置に熱を吸収させ、外気を給気するときに装置にためた熱を一緒に室内に送り込む設備）

※シックハウス症候群について、もっと知りたい方は「住まいの情報発信局－シックハウス対策」のサイトへ

限られた敷地（狭小地・変形地）でも建築することは可能ですか？

木造在来工法（木造軸組工法）の構造躯体は土台や柱、梁やスジカイ等で構成されており、他の工法に比べると間取りの自由度が高く、また、搬入路等も少なくすむ為、狭小地などにはもっとも適した工法といえます。

弊社では、１F部分の一部にビルトインガレージを設けるなど狭小地や変形地ならではの敷地を有効活用した施工例なども豊富で、お引渡済みの実際に住まわれているお客様のお宅にご案内させていただいておりますので、『狭小地や変形地だからこれでしょうがない』とあきらめる前に、ぜひ一度ご要望をご相談下さい。必ずお力になれると思います。また、鉄骨３階建てなども取り扱っており、ニーズに合う工法にて建築可能です。

屋根工事の建材と性能について、教えて

■粘土系

釉薬（ゆうやく）瓦: プレス成形した瓦形の素地に釉薬を施した瓦。色や形のバリエーションが多い
無釉（むゆう）瓦: 釉薬を施さない瓦。焼き方や素材の違いなどで、いぶし瓦、素焼瓦、練込瓦、窯変（ようへん）瓦などがある

■スレート系

天然スレート: 玄昌石（げんしょうせき）を材料にしたスレート。退色せず、黒くツヤのある自然の色と重厚感のあるテクスチャーが特徴
彩色スレート: セメントに繊維を混入して強化した薄い板状の素材。軽量で施工性が良く、色や形のバリエーションが多い。厚みも４ミリから14ミリまでそろっていて、安価なため普及している。

■セメント系

プレスセメント瓦: セメントと細骨材（砂）のモルタルが原料の瓦。スレート系より厚みがあるため、重厚感がある。形状のバリエーションが多い
コンクリート瓦: プレスセメント瓦よりセメント比率が低く、押し出し成形方式で形を作っている

■金属系

金属系は軽量なので、建物に対して構造的な負担が少ない

鋼板: 鋼板には防錆（ぼうせい）のために表面処理したものや、素材の耐食性が高いものがある。トタンやガルバニウムなどが代表的
非鉄金属: アルミニウム合金板、銅板、チタン板など。安価で一番普及しているのがアルミニウム合金板で、高価だが耐食性が高いのは銅板とチタン板
耐久性については、屋根材に施されたメッキや被膜の種類、建物が建っている地域の気象条件、敷地条件などが大きく影響するため、一概には言えません。

不同沈下とは

地盤が住宅など建物の重さを支えきれず不均等に建物が沈下していく現象です。ある一点に荷重が集中的にかかるなど、沈み方が均等ではないため、家は傾いたり、床や壁に亀裂が生じることがあります。

■不同沈下の及ぼす影響

クラック(亀裂): ヒビから雨水が浸入し内部をくさらせる危険性があります
建具の開閉の不具合: ドアや窓と家との隙間が不均等になりドアや窓の開閉がスムーズにいかず、大変不便を強いられることもあります。
家屋の傾き: 自律神経失調症など日常生活に支障をきたすケースもあり得ます、また傾いた住居をまっすぐに直す為には建物価格と同じくらいの出費を強いられるケースもあります。

不同沈下は、軟弱地盤で発生しやすい現象ですが、地盤改良工事を行うことでそのほとんどを回避することができます。

当社ではお客様の大切な家をお守りするために、地盤調査を無料で行っております。

どうして保証が必要なのですか？

■地盤保障

地盤というものは、調査しただけでは分かりにくいもの、ましてや、数年後の状況は、予測できないものです。
地盤原因による建物の不具合（不同沈下）が最近大きな問題となっています。
不同沈下の修復費用は莫大な費用となります。

地盤保障は調査により、不同沈下の危険を回避し万が一、不同沈下が発生した場合の①不同沈下の水平修復 ②建物に発生した損害修復 ③再不同沈下の回避を保証します。
弊社では、建築予定地の地盤を科学的に調査、解析して最適な基礎工事仕様を提案、保証（最高５０００万円）する「地盤保証システム」不同沈下への対策と万が一の備えでお施主様の安心の暮らしを２０年間にわたり保証する保険システムに加入しています。

■完成引渡保証

・昨今の不景気により、大手建築会社が倒産しています。お施主様はどの建築会社に頼んでも不安です。建築代金は支払ったが、万が一、その建築会社が倒産してしまった場合、建築はそこで、ストップ、代金も殆ど返ってきません。

完成引渡保証は、万が一、その建築会社が倒産した場合の建築を引継ぎ、完成引渡を保証します。
弊社では、万が一の不測の事態に陥った場合に責任をもって建築、お引渡しまで保証する保険システムに加入しています。（保険費用は建築主負担）。

■瑕疵保証

建築はその道のプロの大工さんや施工専門者が行うもの。瑕疵（ミス）なんて、滅多にありません。
しかし、人間のする仕事に１００％のミスがないとは、言い難いのも事実です。
瑕疵保証は、瑕疵（ミス）により、建物に莫大な被害が発生した場合、工務店では、支払いが困難な場合①瑕疵部分の修復、②瑕疵により発生した損害修復を保証します。

「住宅品質確保促進法」では、建築請負業者に対し、新築住宅の１０年間の瑕疵保証責任が義務化されています。
弊社では、お引渡し後に、万が一、建物に不具合が発生した場合、その修復にかかる費用を下記の内容で保険システム（最長１０～３０年）に加入しています。

「住宅瑕疵保証」の対象部分と保証期間を教えて

１０年保証（最長３０年）

	保証対象部分	保証期間	基礎的性能と現象
構造耐力上主要な部分	基礎（有筋基礎コンクリート）	10年	基礎的性能：上部構造の支持現　　　象：構造強度に影響をおよぼす変形破損 ※基礎コンクリートの収縮による軽微な亀裂が生じるのは、通常避けられない現象であり、基本的性能を損なうものではありません。
構造耐力上主要な部分	軸組み、床、耐力壁、小屋組、屋根	10年	基本的性能：荷重の支持現　　　象：構造強度に影響をおよぼす変形破損 ※木材の乾燥による軽微な亀裂が生じることは、通常避けられない現象であり、基本的性能を損なうものではありません。
雨水の浸入を防止する部分	屋根、外壁、外部建具及びその枠	10年	基本的性能：防水現　　　象：雨水の浸入による室内仕上げ面の破損
雨水の浸入を防止する部分	雨水排水のために屋内、外壁内部、屋根に設ける配水管	10年	基本的性能：防水現　　　象：雨水の浸入による室内仕上げ面の破損

１１年目以降は、任意で１０年毎最長３０年まで瑕疵保証を更新することが可能です。
（補修工事及び更新保証料が別途必要となります）

２年または１年保証

	保証項目	保証期間	現　　　　　　象
土工事	盛土、埋め戻し及び整地を行った部分	２年	現　　象：沈下、陥没、隆起、敷地の排水不良。 ※これらの部分に多少の沈下等が生じるのは避けられず、住宅の品質または性能を損なうものではありません。
コンクリート工事	アプローチ、ポーチ、玄関土間、床下土間、浴室土間、犬走り、テラス等、主要構造部分以外のコンクリート部分	２年	現　　象：著しい沈下、ひび割れ、不陸、隆起、主要構造部とのはだわかれ。 ※これらの部分に多少の沈下等が生じるのは避けられず、住宅の品質または性能を損なうものではありません。
木工事	床、壁、天井、階段等の木造部分	２年	現　象：木材の変形、変質により著しいそり、すきま、割れ、きしみ。 ※木材は年月の経過により収縮するものであり、羽目板、縁甲板、巾木等に多少すきまができるのはやむをえないことであり、住宅の品質または性能を損なうものではありません。
表装工事	床、内外壁、天井等のボード、表装工事による部分	２年	現　象：仕上材の剥離、変形、変質または著しい浮き、すき。
建具工事	内部建具	２年	現　象：変形、腐食等、開閉不良、がたつき。
左官工事	壁、床、天井等の左官工事部分	２年	現　象：剥離、変退色、著しいひび割れ。 ※これらの部分に軽微なひび割れが生じるのは通常避けられず、住宅の品質または性能を損なうものではありません。
組積工事	コンクリートブロック、れんが等の組積による内壁、外壁	２年	現　象：亀裂、破損。仕上材の剥離。 ※これらの部分に軽微なひび割れ、組積表面の軽微な段差、凹凸は通常生ずるものであり、住宅の品質または性能を損なうものではありません。
塗装工事	塗装仕上面	1年	現　象：剥離、著しいひび割れ。 ※これらの部分に軽微なひび割れが生じるのは通常避けられず、住宅の品質または性能を損なうものではありません。
屋根工事	屋根仕上部分	２年	現　象：著しいずれ、浮き、変形、腐食、破損。
防水工事	浴室等の水廻りの部分	２年	現　象：タイル目地の劣化、防水層の破断、水廻り部分と一般部分の接合部　防水不良。
シール工事	外壁開口部取付等シーリング部分	２年	現　象：シーリング材の施工不良。または劣化等によるシールの破断。
断熱工事	壁、基礎外周部、小屋裏等の断熱工事を行った部分	２年	現　象：断熱材の脱落、破損。
防虫工事	軸組み、壁等の防虫処理を行った部分	２年	現　象：ヒラタキクイムシ等の食害による損傷。 ※これらの食害を完全に防止することは困難です。
樋工事	雨樋	２年	現　象：脱落、破損、変形、たれ下がり、著しい腐食。
樋工事	水切、雨押えの金属板	２年	現　象：継手のはがれ、浮き、著しい腐食。
電気工事	配管、配線	２年	現　象：接続・支持不良、腐食、破損。
電気工事	コンセント、スイッチ	１年	現　象：取付不調、作動不良。
給水・給湯温水暖房工事	配管	２年	現　象：接続・支持不良、電触、腐食、折損。
	蛇口、水栓、トラップ	１年	現　象：取付不調、作動不良。
	厨房、衛生器具	１年	現　象：取付不調、水漏れ、排水不良、破損、作動不良。
排水工事	配管	２年	現　象：勾配、接続、固定不良等による排水不良または地盤沈下による折損、漏水。
汚水処理工事	汚水処理槽	２年	現　象：槽のひび割れ、腐食による漏水。または不同沈下による機能不全。
ガス工事	配管	２年	現　象：接続・支持不良、腐食、破損。
ガス工事	ガス栓	１年	現　象：取付不調、破損、作動不良。
雑工事	外壁、屋根の通気層および棟換気の換気口	２年	現　象：脱落、つまり、著しい腐食。

	保証対象部分	保証期間	基礎的性能と現象
構造耐力上主要な部分	基礎（有筋基礎コンクリート）	10年	基礎的性能：上部構造の支持現　　　象：構造強度に影響をおよぼす変形破損 ※基礎コンクリートの収縮による軽微な亀裂が生じるのは、通常避けられない現象であり、基本的性能を損なうものではありません。
構造耐力上主要な部分	軸組み、床、耐力壁、小屋組、屋根	10年	基本的性能：荷重の支持現　　　象：構造強度に影響をおよぼす変形破損 ※木材の乾燥による軽微な亀裂が生じることは、通常避けられない現象であり、基本的性能を損なうものではありません。
雨水の浸入を防止する部分	屋根、外壁、外部建具及びその枠	10年	基本的性能：防水現　　　象：雨水の浸入による室内仕上げ面の破損
雨水の浸入を防止する部分	雨水排水のために屋内、外壁内部、屋根に設ける配水管	10年	基本的性能：防水現　　　象：雨水の浸入による室内仕上げ面の破損